埼玉県春日部市のラーメン屋『煮干乱舞』がXに投稿した「食事中のスマホ禁止」ルールに、インフルエンサーが批判的な反応をしたことでSNS上で議論を呼んでいます。

　具体的には「スマホ禁止ルールを守れない人は退店。その場合の返金はしない」というもので、これに対して「マイルールの押し付けだ」や「炎上商法で売名したいだけ」といった批判の声が上がりました。

　しかし同店は食事中のスマホを禁止しているだけであり、ラーメン自体の撮影はOK。出入口にルールを記載してあることから「問題ないのでは」といった擁護の声も出ています。

　批判が集中した背景には、最初に批判的な文脈で取り上げられたことにくわえ、「返金はしません」という強い文言が反発を招いたのだと考えられます。

　ただ、同店の他の投稿を見れば分かりますが、今回のルールはお店の出入口に掲示されています。注文後にこうしたルールを提示されるのであれば問題ですが、入店前に確認できる以上、どうするかは客が決められることです。

　このようなルールが出る背景には、ラーメン業界が他の外食産業と比べて利益率が低く、回転率が経営に大きく関わってくるという事情があります。

　実際、味の素株式会社の調査によると、10～20代の約8割がスマホを見ながら食事をしており、スマホを操作しない場合と比べて10代で約2分、20代では約5分も食事時間が長くなるとされています。

　つまり、席数の限られたラーメン屋では数分の遅れでも、積み重なることで売上へのダメージとなります。

　ラーメン屋でのスマホ禁止ルール自体は珍しいものでもありません。今回の騒動は、ルールの問題というより、切り取られた情報が拡散されることで本来の文脈が見えなくなり、それが炎上につながるというSNSの問題が改めて浮き彫りになった事例だと言えるでしょう。

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